経済学部で学ぶ学生の経済新聞考察

日本経済新聞の感想・考察を日々更新したいと思います。

デジタル機器シェア

2007年2月5日。日本経済新聞朝刊1面より考察・感想を書きます。




デジタル機器の寡占が進む。

全国3000店舗の販売実績を調べるGfKや各種のシェアを調べるDCジャパンの調べから分かった。

デジタル機器は基幹部品を購入すれば誰でも組み立てられ新規参入しやすい。

しかし独自機能を加える事が難しく、知名度のある商品の人気が高い。

また上位企業は大型投資でコストを下げて価格競争に勝っている。

上位企業以外は競争から脱落しつつある。

イメージスキャナ
キヤノン50%
セイコーエプソン47%

プリンター
エプソン49%
キヤノン47%

プラズマテレビ
松下64%
日立製作所30%

電子辞書
カシオ52%
シャープ30%

液晶テレビ
シャープ45%
ソニー23%

携帯音楽プレーヤー
アップル46%
ソニー20%

【考察】
どの企業も商品の質が変わらなくなってくると知名度が高い商品を消費者は買う。

企業は新しい何かを加えなければシェアを動かす事が難しくなる。

どの企業も大した差が無い商品と言う事は反対に言えば消費者の心を掴む商品さえ開発すれば一気にシェアを奪う可能性もある。

2歩3歩先を読んで、読みきった企業がシェアを動かす事になるだろう。
comment : (0) | trackback : (0)

ソニー

2007年1月31日。日本経済新聞朝刊3面より考察・感想を書きます。




ソニー円安でも33%減益。

ソニーはエレクトロ二クス部門で782億円に上った円安による収益寄与をゲーム事業の赤字が吹き飛ばした。

結果営業利益が前年比33%減の1851億円だった。

利益の柱であるテレビの北米販売も価格の下落で利益を高める事は容易ではない。

ゲーム部門も任天堂に押され気味で苦しい。

【考察】
ソニーが苦しい。

頼みのエレクトロ二クス部門も価格の下落で苦しい。

北米でのシェアが大きいソニーのテレビだが今年度末までに北米のテレビの価格は4割減の見通し。

足を引っ張るゲーム部門も任天堂の猛攻に押されている。

両部門とも明るい見通しがないソニーであるが、このままで終わるような企業ではない。

今後の巻き返しを注目していきたい。
comment : (0) | trackback : (0)

キヤノン

2007年1月30日。日本経済新聞朝刊3面より考察・感想を書きます。




キヤノン8期連続最高益へ。

2007年12月期は連結純利益が前期比9%増の4950億円と8期連続で最高益を更新する見通しだ。

製造業の06年度利益で07年3月に1兆5500億円を見込むトヨタ自動車。

5000億円台を狙うホンダ・日産に次ぐ水準となった。

カラー複写機やプリンターの新製品が好調。

デジカメはコンパクト・一眼レフともに伸びた。

しかし次世代薄型テレビ・SED(表面電界ディスク)の量産が白紙になるなど成長戦略にほころびがみえる。

SEDはライセンス問題が難航してるなどこれらに関してはまったくの白紙の状態だ。

【考察】
キヤノンは元気だ。

日本経団連会長に御手洗社長が選ばれるなど今や日本を代表するメーカーになった。

また成果主義を取り入れるなど脱日本式企業でもある。

年功序列から成果主義へ移行した企業としてこの先の行方が注目される。

comment : (0) | trackback : (0)

松下2800億円工場

2007年1月10日。日本経済新聞朝刊1面より考察・感想を書きます。





松下2800億円を投じて新工場。

松下電器は年間1000万台の生産能力を持つ世界最大の工場を兵庫県尼崎市に建設する事を決めた。

2008年の夏の稼動を目指す。

プラズマが得意とする大画面に攻勢をかける液晶テレビとの激しい価格競争を勝つ抜く為の大型工場だ。

松下はプラズマテレビの世界シェアの約40%を握る。

プラズマが得意としていた大型画面に液晶が攻勢をかけるので価格下落が必至の状態。

さらに松下が増産する事で価格の下落が考えられる。

テレビシェア争いは消耗戦となってくる。

松下は2800億円の投資に見合うだけの売り上げを上げることができるだろうか。

【考察】
松下がテレビシェア戦争に完全決着をつけるべく建てた工場のように思える。

シェア1位の松下がさらに生産を増量させればプラズマの価格は大幅に下がるだろう。

しかしその価格で製品を作れる企業も限られてくるので、コストパフォーマンスに優れる松下が優位にたつ。

2800億円の投資はプラズマ市場が安定してから少しずつ回収していっても遅くはないだろう。

日々進化し続ける製品の中で先読みをした投資をしていかなければ遅れをとる。
comment : (0) | trackback : (0)

AV機器

2006年12月24日。日本経済新聞朝刊1面より考察・感想を書きます。




松下がビクターを売却。

ビクターは韓国勢に押されて苦戦していた。

松下は来年6月までに持ち株比率を20%未満に引き下げる方針。

売却先としてケンウッドがあげられる。

ビクターの時価総額は1494億円。

松下が株の30%を売ったとして売却益は450億円程度になる。

【考察】
AV機器は国際競争で価格競争が激化。

採算が取れない部門が一握りになる。


どの業界もM&Aなど再編が進んでいるがAV機器にも再編の波がやってきた。
comment : (0) | trackback : (0)

 | HOME |  »